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ADHD 大人の発達障害

【チェック診断】 大人のADHD(注意欠如・多動症)とは? 症状や原因、メカニズム、診断、治療、働き方などについて解説

近年、大人の発達障害が注目されています。子どものころは、周囲の人や保護者にフォローされて、あまり目立たなかった特性が、社会に出て、自分の責任で生活を営むようになると、困難として目立つようになるという場合が多いようです。例えば、仕事に集中できない、計画的に行動できない、対人関係がうまくいかないなど、周囲から仕事を行ううえでの問題を指摘されたり、本人も24時間、朝から夜まで「生きづらさ」を経験したりしている人が、実は発達障害だったとわかる例が増えています。
発達障害の代表的なものとしては、自閉スペクトラム症、限局性学習症、ADHD〔注意欠如・多動症(注意欠陥/多動性障害、注意欠陥・多動症とも呼ばれます)〕などが挙げられます。この記事では、特にADHDの特徴を中心に、症状やメカニズム、病院での診断や薬物療法などの治療、個性を活かしたはたらき方や支援、周囲の方に向けた、ADHDの人との接し方などについてご紹介します。

※神経発達症とも呼ばれます

ADHDという特性

目次

  • 【背景】
    大人の発達障害とは?

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  • 【定義】
    大人のADHD(注意欠如・多動症)とは?

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  • 【診断・治療】
    ADHDの診断・治療の方法や費用は?

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  • 【就労・転職】
    ADHDの人の仕事について

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  • 【周囲の方へ】
    ADHDの人への対応とは?

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【背景】
大人の発達障害とは?

発達のアンバランス、いわゆる発達障害とは、生まれもった発達上の個性(特性)があることで、日常生活に困難をきたしている状態をいいます。こうした特性がある人たちは、障害とは気づかれにくく、必要なサポートを受けられずに困っていることがあります。また、多くの人は自分なりの工夫や対策を考えて努力していますが、それにもかかわらずなかなか状況が改善されません。そのため、自分自身を責めたり、本人が怠けている、悪気があってやっている、あるいは親の育て方のせいといった非難や誤解にさらされたり、つらい状況に置かれがちです。
しかし、こうした問題は、本人の努力不足や家族のせいではなく、脳の発達特性によるものであると考えられます。

自閉スペクトラム症、限局性学習症、ADHDの特徴 

それぞれの発達障害は、どのような特徴があるのでしょうか。
ここでは、それぞれの発達障害の特徴を簡単にみていきます。



※1:自閉スペクトラム症には、「自閉症」、「自閉性障害」、「アスペルガー障害」、「広汎性発達障害」と診断されていた疾患も含まれています。

※2:「学習障害」はDSM-5(精神疾患の世界的な診断基準の最新版)では「限局性学習症」に名称変更されました。この記事では新しい名称を採用しています。

ADHDについては、この後のトピックで詳細をご紹介します。

【定義】
大人のADHD(注意欠如・多動症)とは?

ADHD〔Attention Deficit Hyperactivity Disorder:注意欠如・多動症(注意欠陥/多動性障害、注意欠陥・多動症とも呼ばれます)〕は発達障害の1つで、「不注意」「多動性」「衝動性」といった症状が特徴としてみられます。

ADHDの特徴的な症状

大人のADHDの主な症状とは、どのようなものでしょうか。

不注意 多動性 衝動性 大人のADHD




このような特徴は、子どものころからあったものの、大人になって、家庭や仕事の場面で責任が生じたり、学校や職場でほかの人たちと接するなかで障害として気づかれる傾向があります。

また、子どものときには保護者や教師がフォローしてくれていたのに、大人になると誰もフォローしてくれなくなり、自分の行動が厳しく評価されるようになるということも、よくあります。

特に職場においては、1つの不注意が周囲に大きな影響を与えて、上司や同僚から「仕事ができない」といったレッテルを貼られてしまうこともあります。本人は、決して不真面目に仕事をしているわけではないのに、そのような状況になってしまうことを「生きづらさ」と感じ、朝から夜まで1日を通して、苦しんだり悩んだりしていることが多いのです。

一般に、女性では「不注意」の症状が強く出る人が多く、男性では「多動性」や「衝動性」の症状が強く出る人が多いといわれています。また、「多動性」は子どものころには目立つものの、大人になるとおさまってくることもあります。ただし、症状の現れ方や強さにも個人差があり、いろいろなタイプの人がいます。

子どもから成人するまでに直面する、生活・仕事面における困難の例について

ADHDでは「不注意」「多動性」「衝動性」といった症状が原因となって、さまざまな行動や特徴が「困難」として起こっています。どのような困難が、子どもから大人に成長するまでの間に起こるのかをみてみましょう。

子どものころによくあること

落ち着いて座っていることが難しい

じっとしていられず、いつも身体を動かしたり、机やいすをガタガタさせたりします。なかには、立ち上がって歩き回る場合もあり、「行儀が悪い」「しつけがなっていない」などの非難を受けることもあります。

落ち着いて座っていることが難しい
遊びやレジャー活動におとなしく参加することが難しい

映画館などで騒いだり、順番待ちの列に割り込んだり、突然、どこかへ行ってしまったりすることがあります。一緒に遊ぶ友だちに、「ずるい」「わがまま」などと思われてしまいます。

遊びやレジャー活動におとなしく参加することが難しい
質問が終わらないうちに出し抜けに答えてしまう

友だちの質問がまだ続いているのに、それを遮って答えてしまうことがあります。

質問が終わらないうちに出し抜けに答えてしまう
欲しいものがあると激しくダダをこねてしまう

欲しい物を貸してもらえなかったり、買ってもらえなかったりなど、思い通りにならないと、大声をあげたり泣きわめいたり、周りの人をたたいたりすることもあります。そのため、周囲の人は、怖がったり遠ざかったりしてしまいます。

勉強などで不注意な間違いをする

テストのときに名前を書き忘れるなど、勉強などでうっかりミスをしてしまいます。

勉強などで不注意な間違いをする
必要なものをなくしてしまう、忘れっぽい

学校で使う物をなくしてしまったり、授業で使う物や宿題を忘れたり、配布物を親に渡し忘れたりします。また、約束や係の仕事を忘れることもあるため、非難されたり仲間はずれになったりしてしまいます。

必要なものをなくしてしまう、忘れっぽい
興味のあることには集中しすぎてしまい、切り替えが難しい

食事の時間になっても、テレビやゲームに夢中になりすぎてしまい、いつまでもやめられないことがあります。切り替えが難しく、集団生活での和を乱してしまいます。

興味のあることには集中しすぎてしまい、切り替えが難しい
課題や活動を順序立てて行うことが難しい

宿題をしているのに、テレビに夢中になってしまうなど、1つのことに集中できず、絶えずほかの刺激に気を取られてしまいます。

課題や活動を順序立てて行うことが難しい

大人になって起こりやすいこと

貧乏ゆすりなど目的のない動きをしたり、公共の場で落ち着かない行動をとる

会社の会議や打ち合わせなどの際、貧乏ゆすりをしたり、指先で机をトントンたたくなど、目的のない動きを繰り返します。また、映画館など公共の場でそわそわして落ち着かない行動をとったりしてしまいます。

貧乏ゆすりなど、目的のない動きをしたり、公共の場で落ち着かない行動をとる
思ったことをすぐに口にしてしまう

相手の気持ちを考えずに、思ったことをすぐに口に出してしまう、同僚や友だちとの会話では、聞き役になれない、説明を聞かずに始めてしまうなど、「自分本位」で「共感性が乏しい」などとみられる行動をとってしまいます。

思ったことをすぐに口にしてしまう
衝動買いをしてしまう

給料日前なのに、欲しいと思った洋服を後先考えずに買ってしまうなど、自分の感情をコントロールすることが困難なことがあります。

仕事などでケアレスミスをする

書類の数字を間違えるなど、ケアレスミスをよく起こしてしまいます。こういったことが何回も続くと、上司や同僚などから信用を失ってしまいます。

仕事などでケアレスミスをする
忘れもの、なくしものが多い

よく使うものを忘れたり、なくしたりすることがよくみられます。作業記憶(ワーキングメモリ)のはたらきに問題があり、今、意識しておかなければならないことを記憶にとどめておくことができず、新たな刺激に惑わされてしまうため、忘れものやなくしものが多かったり、自分のやっていることを途中で忘れてしまったりすると考えられています。

忘れもの、なくしものが多い
時間管理が苦手

仕事などで優先順位をつけることや、複数の課題を同時にこなすことができず、人との分担作業なども苦手としています。その結果、「気分屋」「わがままな人」といったレッテルを貼られてしまうこともあります。

時間管理が苦手
仕事や作業を順序立てて行うことが苦手

イデアは豊富にもっていても、それを形にするのが苦手です。また、しなければならない作業を計画的に順序立てて行うことができないため、するべき作業がたまってしまうことにつながります。

仕事や作業を順序立てて行うことが苦手

発症の原因・メカニズム

詳しい原因はまだわかっていませんが、ADHDの症状をきたすのは、自分の注意や行動をコントロールする「実行機能」のかたよりが関連していると考えられています。
具体的には次のような原因が指摘されています。

大脳の前側にある前頭前野(ぜんとうぜんや)の関連

実行機能は脳の前頭前野で調節されています。ADHDの人は、この前頭前野を含んだ脳のはたらきにかたよりがあるのではないかと考えられています。

神経伝達物質ドパミンノルアドレナリン)のはたらきが不足気味

脳内では、神経細胞の間で情報伝達役を務める神経伝達物質がはたらいています。ADHDではドパミンノルアドレナリンといった神経伝達物質のはたらきが不足気味であることがわかっており、これによって、不注意や多動性が現れるのではないかと考えられています。

神経系はいくつもの神経細胞がつながっていて、外から受け取った刺激を脳や全身に伝達しています。神経細胞神経細胞の間にはすき間(シナプス)があり、ドパミンノルアドレナリンをはじめ、さまざまな神経伝達物質が、シナプスでの情報伝達役を務めています。
神経伝達物質が次の神経細胞の受容体と結合することで、前の神経細胞から伝わってきた情報を伝えていきます。受容体と結合しなかった神経伝達物質は取り込み口(トランスポーター)から元の神経細胞に再び取り込まれるのですが、ADHDではこのトランスポーターが過剰にはたらいて、神経伝達物質を取り込みすぎてしまうといわれています。結果として、シナプスにあるべき神経伝達物質が足りなくなり、情報伝達が十分に行えなくなってしまうのではないかと考えられています。

シナプス間隙の神経伝達物質が足りない

ADHDと遺伝について

ADHD発症と遺伝の関連については、まだよくわかっていないことが多いのですが、最近になって、関連する遺伝子が複数あることがわかってきました。そのため、ADHDは同じ家系で出やすいといわれています。ただし、ADHDが必ず遺伝するということではありません。ADHDに関連する遺伝子のすべてがそっくり受け継がれるわけではないからです。血縁者だとADHDに関連する遺伝子をもちやすいといった「家族性」がみられるという意味です。

現代医療によるADHD症状の改善について

ADHDは生まれたときからもっている脳の特性であるため、医学的な処置によってADHDの特性を消し去ることはできません。
しかし、適切な治療を受けることで、不注意や多動性・衝動性といったADHDの症状を改善し、その症状が原因で生じる1日を通した困難を軽減することが期待できます。

ADHDに起因する二次障害(うつ病・不安障害など)の可能性について

ADHDは、「二次障害」が起こりやすい病気として知られています。二次障害とは、もともとあった障害や病気がきっかけとなって起こる障害のことで、「合併症」とも呼ばれます。ちなみに、ある障害や病気の発症時から本人がもっていた障害は「併存症」と呼ばれています。
ADHDにみられる二次障害(合併症)として、反抗挑戦性障害や行為障害(素行障害)、うつ病双極性障害、不安障害などが挙げられます。

子どものADHDでは、ADHDと診断された後、二次障害や併存症についても的確に診断され、治療につなげられるケースもあります。しかし、大人の場合、これまでADHDとわからずにきていることもあり、二次障害の症状を訴えて受診するとうつ病や不安障害と診断されてしまう場合があります。そのため、うつ病や不安障害の症状の背景にADHDがあることにたどり着きにくいことがあります。

診察室

【診断・治療】
ADHDの診断・治療の方法や費用は?

ADHDの人は、社会や家庭などにおいて、朝から夜まで1日を通して多くの困難に直面しています。思うようにいかず落ち込んだり、自分を低く評価することも多いのではないでしょうか。
ADHDの診断を受けることは、単に疾患名を確定することではなく、自分の特性を理解し、個性に光をあて、生活を見直すことで悪循環から抜け出す第一歩となります。
また、ADHDの診断を受けることで、日々の困難からくるつらさや、そこから起こりうる二次障害を防ぐ対策として適切な治療も可能になります。

診断方法、費用・期間について

ADHDの診断を受ける場合は、神経科や精神科、心療内科などを受診します。しかし、専門の医師がいない場合もあるため、事前に電話などでADHDの治療が受けられるかどうか、問い合わせをしてから受診するとよいでしょう。ADHDを診断する際の問診では、次のようなことが確認されます。日頃の様子を振り返ることができる記録・日記や、子どものころのことがわかる通知表、母子手帳などを持参するとよいでしょう。

  • ・現在の状況:生活の様子、悩み、ほかの医療機関にかかっているかなど
  • ・これまでの経緯:子ども時代のこと、家族がみてきた印象、過去の病歴など

ただし、必要な情報が十分にそろわず、診断に時間を要するケースや、二次障害や併存症の症状があり、ADHDかどうか見極めが難しいケースもあります。このような理由から、一度診断が下された後に診断名が変わったり、最終的にADHDと診断されるまでに時間がかかることも珍しくありません。

ADHDの診断基準

ADHDの診断によく使われるのは、DSM(『精神疾患の分類と診断の手引き』アメリカ精神医学会発行:最新版DSM-5)の診断基準です。この基準は不注意の症状9項目、多動性および衝動性の症状9項目から成り立っており、大人の場合はいずれかの症状のうち5項目以上が6ヵ月以上持続していること、症状のいくつかが12歳になる前から存在していたこと、症状のいくつかが2つ以上の状況(家庭と職場など)で存在することなどが、診断の根拠になります。

しかし、この診断基準のみから診断が確定されるわけではなく、問診結果やさまざまな検査結果、他の疾患である可能性などを総合的に評価して、最終的な診断が確定します。

ADHDの診察費用は保険適用となる

初診料、診察代、検査費、治療費、薬代など、医師が必要と認めれば保険適用となります。

自立支援医療制度の活用

精神疾患の通院による自己負担分を軽減する「自立支援医療制度」は、発達障害も対象となります。受給者証を受けると、診察や投薬など通院治療にかかる費用の負担が1割になります。都道府県が行っている制度で、市区町村の窓口で申請することができます。申請時に指定した病院や薬局以外では適用されませんが、この制度を活用することで、通院にかかる費用負担を少なくすることができます。

ADHDの治療について

ADHDの治療は、「不注意」「多動性」「衝動性」からくる行動特徴によって、心身および日常的に生じる生活上の困難やトラブルを軽減することを目的に行われます。
ADHDの治療では、お薬を使わない心理社会的治療、お薬を使う治療(薬物療法)が行われています。

心理社会的治療について

心理社会的治療としては、環境調整や認知行動療法などが行われます。
環境調整は、自分の苦手なことや短所を補うために、生活環境を調整したり、人間関係を見直したりすることです。例えば、刺激に反応しやすく気が散りやすい人の場合は、余計な刺激を防ぐために、机を窓が見えない位置や壁際にしてもらったり、周囲の机との間に仕切りを立てたりする工夫が考えられます。
認知行動療法は、うつ病などの精神疾患の治療によく使われる心理療法です。認知面(考え方)では、自分をいつも卑下したり、ものごとを悪く解釈したりしてしまうといった考え方のゆがみやかたよりを改善していきます。行動面(ふるまい)では、社会的コミュニケーションの作法やソーシャルスキルを学習して、年齢相応の適応行動をとれるようトレーニングをしていきます。こうした認知面と行動面での治療によって、ADHDの人がセルフコントロールをできるようになっていくことを目指します。

心理社会的治療について

お薬を用いた治療について

ADHDの人の脳内では、ドパミンノルアドレナリンなど神経伝達物質のはたらきに問題があり、神経伝達がスムーズに行われていないことから、「不注意」「多動性」「衝動性」といった症状が生じるのではないかと考えられています。この点を改善することを目的にしているのがADHDの治療薬です。
大人のADHD治療では、注意欠陥/多動性障害治療剤(選択的ノルアドレナリン再取り込み阻害剤)(カプセル、内用液)、中枢神経刺激剤(錠剤)が主に使われます。
どちらも医師の処方によって服薬することができます。どちらのお薬を使うかは、医師と相談のうえ決定されます。用量や用法をきちんと守って服用し、副作用が出た場合などは医師と相談し指示を守ることが大切です。

お薬による治療を始めた後

【就労・転職】
ADHDの人の仕事について

ADHDの特性は、仕事をしていくうえで支障をもたらすことも多いですが、一方、ADHDの特性をもちながら社会で活躍している人も少なくありません。

ADHDの人に向いている仕事、向いていない仕事

職場での困りごとを軽減するためには、ADHDの特性を理解し、能力を最大限に発揮できる職種を選択することが大切です。
ADHDの人は、長時間の集中が必要な仕事や、計画性が重要な仕事、単調な流れ作業などはあまり得意ではないかもしれません。一方で、行動力や発想力に優れた面があるため、そうしたひらめきが求められる職種には適性がある可能性があります。

向いている仕事:起業家、営業職、プロデューサー、音楽家、ゲームソフトやコンピューターソフトの制作・開発、その他クリエイターなど
向いていない仕事:乗り物の運転士、事務職、経理職、検品作業、校正作業など

注) ADHDの人すべてに当てはまるわけではなく、個人差があります。

就労移行支援事業所の利用といった福祉施設の利用について

仕事を探すにあたっては、各種の支援機関を利用することができます。

発達障害者支援センター

発達障害者支援法」が制定されて以来、全国に発達障害者支援センターが設立されています。同センターでは、医療・福祉・教育・労働など、発達障害のある人とその家族が心豊かな生活を送れるように支援することを目的に、さまざまな事業を展開しています。就労についての相談にも応じており、ハローワーク公共職業安定所)などの他の労働関係機関と連携して情報を提供してくれます。

就労移行支援事業所

就労を希望する障害のある人に、就労に必要な知識や能力の向上を目指したトレーニングや、求職活動にあたっての相談・支援をしてくれます。また、就労した後の職場定着支援も行ってくれます。

地域若者サポートステーション(サポステ)

発達障害の人のみの支援機関ではありませんが、はたらくことに悩みや問題を抱えている15~39歳の人を対象に、就労に向けた支援を行っています。就労相談や職場見学、職業体験、必要スキルの習得支援などを実施しており、職場定着に向けてバックアップしてくれます。

【周囲の方へ】
ADHDの人への対応とは?

就労の場では、職場の理解が大切

ADHDの人が、その特性を障害としてよりも個性や能力として発揮できるようになるには、周囲の方たちの理解と協力、支援は欠かせません。とはいえ、すぐに理解や支援がうまくいくとは限りません。次のことをポイントに、本人にとっても周囲にとってもよりよい労働環境を構築していきましょう。

苦手なことは強要せず、周りがサポートする

ADHDの人が困った問題を引き起こすのは、怠けているからでも努力をしないからでもありません。脳の機能のかたよりによって自分をコントロールすることができないでいるからです。そのことを理解したうえで接することができるとよいでしょう。
たとえば、ADHDの人は何かを計画したり、実行するためにスケジュールを管理することを苦手としています。そのため、ADHDの人がこれに関連した仕事に就いているなら、同僚や上司によるチェックをしっかりする、上司が指示を出すときには、できるだけ具体的に指示を出すなど、接し方を見直してみましょう。本人も安心し、特徴を活かしながらはたらけるようになるでしょう。

怒りを助長させないように注意する

ADHDの人のなかには、ちょっとしたことで激高したり、その怒りを周囲に向けてしまい、トラブルを起こしやすい傾向がある人がいます。こうした怒りのピークのときは、真っ向から反論すると売り言葉に買い言葉の激しい争いになってしまいます。ADHDの人は、激高しても、怒りの持続時間は長くない場合が多いです。ですから相手が激高したら、いったん退き、怒りが収まった後に冷静に話し合うようにしましょう。また、何が怒りの引き金となりやすいのかを見極め、こうした引き金になりやすいことはできるだけ避けるようにするとよいでしょう。

ポジティブな感情は言葉にして伝える

ADHDの人は、自分に対する評価が低く、「自分は足を引っ張る存在だ」「役立たずと思われているに違いない」などと気に病んでいることも多いです。がんばっていることをほめたり、努力に対して「いつも助かっているよ」などの言葉にして気持ちを伝えることで、本人の自己肯定感につながり、良好な人間関係構築の第一歩となるでしょう。

監修:奈良県立医科大学 医学部 看護学科 人間発達学 教授 飯田 順三 先生